活字媒体は生き残るか

　
　マガジンハウスは、40〜50代向けの雑誌「POPEYE」を12月上旬をめどに創刊する。その名も「POPEYE OilyBoy（ポパイオイリーボーイ）」。大人ではなく「大きな少年」ととらえて、ひと味違ったファッションや音楽、そしてグルメなどを紹介する。
　
　この雑誌の名前は、日本で初めてジーンズをはいたといわれる男性で、実業家の白洲次郎氏のイギリス留学中のニックネームから。大好きな車の整備のために、いつも衣服がオイルまみれになっていたことに由来しているという。
　
　インターネットやテレビの普及で雑誌や新聞の活字媒体が苦境に立たされている。アメリカでは多くのタブロイド紙が廃刊となり、「メディアに殺された」状態になっている。国内の夕刊紙、「日刊ゲンダイ」と「夕刊フジ」の2紙は部数低迷から10円値上げすることになった。人員整理によるキオスク店舗の減少なども原因のようだ。
　
　新聞や雑誌が苦戦しているが、テレビも広告費が削られて苦戦している。バラエティにそっぽを向かれた形となり、秋の再編ではドキュメンタリーなどの新番組をぶつけ、新たな視聴者の開拓に臨む。
　
　広告費がネットに流れているという状況は、ある意味において時代の流れをくむ形とも言えるが、一方で危険もはらんでいる。民放がスポンサーや大手プロダクションを気にして、関連する報道を控える傾向にあるのと同様に、ネットが広告費のみで運営されている現状は脆弱な部分でもある。
　
　無料で情報を探すことのできるネットは便利であるが、広告費のみで運営されれば当然、テレビのようにスポンサーが関連した不祥事などは伝えづらくなる。これは極めて危険な傾向だと言える。
　
　読売新聞サイト内にある「発言小町」が女性に人気だ。1人が質問を投げかけて、それに対して誰かがそれに応えたり、共感したり、反論したりするものである。他の掲示板などと違うところは、編集部のチェックがあることだ。不必要な誹謗中傷などは排除されるので、質問をするほうも読むだけの人も安心できる。
　
　発言小町は携帯版では月額105円を徴収している。このほか読売新聞のみならず、他の新聞社も有料会員向けの情報提供サービスをしている。紙面とネットという狭間にあり、力配分に気を使うところであるが、徐々に有料サービスは増えていくのかもしれない。または、タイトルだけは見ることができても、本文を読むには有料という道も可能性としてはある。
　
　そもそも何でもただで手に入るという風潮がおかしいと思うことがある。気軽にファイル交換などが行われているが、新聞記事も小説も音楽も全て無料状態でネット上に散らばれば、それを創作する人たちが育たなくなるのは至極当然である。
　
　消費者の財布のひもが固くなったこともあり、苦戦しているのはマスメディアだけではないが、家族揃ってテレビを見る時代はとっくに過ぎており、そうした分散した家族にどうやって情報提供していくかが、活字メディアの生き残りにつながるであろう。
　
　　
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