1009 母親を先に入店させて後から入ってきた女。複数で来店して分散するのは彼らの常套手段。
集団ストーカーの被害に遭って13年になる。何らかの理由で標的になった被害者は、隣人や職場、そして街に点在する加害行為に協力する者たちに言動を監視され、生活妨害を受けることとなる。
こう言うと「誰がそんな面倒なことをする」や、「狙われるほど偉い人なのか」という意見があるが、それはミスリードである。
例えば「オウム真理教」による一連のテロ事件では、信者が労を惜しまず身銭を切って活動をした。正しいことと信じれば動く人たちというのはいるのである。
そうした人たちが司法、行政、民間団体などの指示する立場にいれば、強力な後ろ盾のもとに恐れをなすことなくつきまとい行為を実行できる。
造園や工事の騒音、航空機が自宅や外出先でも待ち伏せするかのように飛来する、などの計画された犯罪を取りまとめできるのは大きな団体が関わっているからである。
冤罪や誤認逮捕、一例ではあるが、都内の自治体による老人連れ去り疑惑など法治国家が正常に機能していない可能性があることを鑑みれば、一部の歪んだ思想が生活に紛れていることも不思議ではない。
女は会計が終わってもすぐには帰らず、無料の氷をもらっている。
被害がない日はほぼない。職場でも好意的に接していた人が突然加害者になり、つきまといを明示または暗示する行為が続くのである。
ストーカー規制法違反はなぜか恋愛を起因とするつきまとい行為に限定されており、それ以外のつきまといの明示や暗示行為は都道府県の迷惑防止条例違反でしか摘発されない。
そして多数による加害者の犯罪行為を被害者が立証するのは困難であるのに加え、行政機関に訴えても事態が好転することはない。
そしてテロ等準備罪（共謀罪）には、そもそもストーカー規制法違反が対象になっておらず、集団でのつきまとい行為を容易に検挙することができなくなっている。
こうした事件が身近に発生する事実を広めることで、集団での犯罪行為がなくなるような方向に世論が醸成されることを願ってやまない。
昼夜問わず何かを照射されたことによる頭痛や耳鳴りなどに苦しんでいる。
アメリカ大使館職員やCIA職員が世界数カ国で
電磁波攻撃と思われる被害を訴えている。
日本もこの状態を早期に解決すべきである。
医療関係者は鑑別診断の参考にされたい。