災害の多い日本だが、中でも近年脅威なのが台風である。2018年に大阪を襲った台風21号はマンションの壁を剥がし、トラックを横転させ、ピザの配達員を倒し、ベランダを破壊するなどそれまで見たことのないような被災状況を作った。
　
　事前の準備が欠かせないが、自宅が予想しなかった損傷を受けたときに火災保険が役に立つ。名前からして火事にしか対応してくれなさそうだが、「上から降りかかるもの」である、風による害、ひょう、雪などで家が損傷した場合に保険金を受け取ることができる。
　
　大型の台風になると、どこから何が飛んでくるかわからない。こうしたときに屋根や窓が外からの異物で壊れると保証の対象となる。家が壊れたことで発生した火災のよる被害も補償対象となる。変わったところでは、家に空き巣が入られその後に設置した防犯設備の費用も補償対象となる。
　
　注意したいのは「下から起きる災害」であって、地震、津波、噴火などで家が損傷した場合は火災保険と合わせて地震保険に加入しなければならない。
　
　近年の災害の多さから、火災保険料が値上げになるという報道を知った。自然災害に対してはなす術がない。被災したときに補償があることで精神的に救われる。
　
　いま、これを執筆している間も台風が刻一刻と迫っている。大きな被害が起きないことを切望する。

　
　何か買い物をするときにコンビニが近くにあるのは便利である。そのコンビニでもレジ袋の有料化が概ね決まった。これまでは、ふらっと立ち寄る客がエコバッグを持参するのは面倒である、などという考え方もあった。しかしすでに有料化に踏み切っているスーパーもあり、足並みをそろえることとなった。
　
　レジ袋の有料化、つまりマイバッグの持参が当たり前のようになるのだろうか。1970年代くらいまでは、買い物かごを持参したり紙袋に商品を入れていた。あのころの時代に戻るのかもしれない。
　
　コンビニといえば、24時間営業の見直しが考えられている。いつでも空いていれば便利なのは分かる。災害発生時にもコンビニに行けば何かあると期待することもある。
　
　時代は変わった。バブルのころには終夜営業のファミリーレストランに若者がコーヒーのおかわりサービスだけで時間を潰していたが、今は若者が深夜に集まることが少なくなった。少子化、給与の低い推移など生活全体が変わってきた。時間的、経済的、そして人的に余裕のある時代ではなくなった。
　
　ファミリーレストランがすでに一部を覗いて24時間営業をやめている。夜間の人件費や光熱費を昼間の繁忙時に割り当てるなどすることで、一時落ち込んでいた業績が上がっている事業所もある。時代の流れに沿うことは経営者にとって必要だが、消費者も何に価値をおいて消費活動をするのかということを考えたい。
　
　ゴミが多ければ多いほど消費活動が活発である証だ。それだけ経済が潤っていたのはバブル期を思い出せば想像がつく。そのゴミの扱い方をすぐに行動に移す時が来ている。近くのゴミ集積場が小動物に荒らされていないだろうか。ごみは分別されているだろうか。直せば使えるものはないだろうか。これを必要としている人はいないだろうか。
　
　2018年の報道で、オーストリアの大学による欧州とロシア、および日本の被験者を対象にした調査では、排泄物からマイクロプラスティックが検出されたことが明らかになっている。その報道によれば、ポリプロピレン（PP=polypropylene）やポリエチレン・テレフタレート（PET=polyethylene terephthalate）がすでに我々の体内に入っていたとされる。
　
　そしてタイで打ち上げられたクジラの体内からは大量のレジ袋が出てきた。こうしたものを経口摂取したためにクジラは死に至った。
　
　適切なごみ処理が行われていれば問題は解決できる。買い物をする前にその購入品の”終生飼養”に責任が持てるかどうか、一瞬でもいいから思いを巡らせたい。